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バイクの処分方法は?費用は?徹底解説!

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「乗らなくなって久しいバイクがあるけど、処分せずにそのまま置いてある」という方はいませんか?バイクの処分は面倒なことが多く、ついつい放置してしまいがちです。しかし、税金を初め様々な維持費を考えると、早く処分するに越したことはありません。本記事ではバイクの処分方法から費用まで詳しく、分かりやすく解説していきますので、みなさんのバイク処分のキッカケ及び参考にしていただければ幸いです。

なぜ早く処分したほうがいい?放置バイクにかかる費用

先ほど乗らないバイクなら早めに処分したほうがいいと言いましたが、その一番の理由は、維持費です。バイクを早く処分することでお得になる「費用」は少なくなく、次のようなものがあります。

  • 軽自動車税(税金)
  • 自賠責保険の保険料
  • 駐車場費

軽自動車税(税金)

軽自動車税は自普通車にかかる自動車税と同じく、その年の4月1日時点で所有登録されているバイクにかかる税金です。ですから、3月までに処分しておけば翌年度の税金を払わなくていいということになります。5月に納税通知書が届いてから思い出すといケースが多いですが、それでは非常にもったいないので、年度中に処分しておきたいところですね。

自賠責保険の保険料

自賠責保険に加入している方は、廃車手続きをした時に有効期限が残っていれば残っている期間分の保険料が返ってきます。残っている期間が長いほど多くの保険料が返ってくるので、早めの処分がお得になります。

駐車場費

自宅に駐車スペースがあるという場合は関係ありませんが、有料で駐車場をレンタルして使っているということであれば、こちらも早く処分することで支払いを終えることができます。

ここに挙げたもの以外にも、乗らずに放置しているバイクに支払っている費用があるかも知れません。それらの費用を顧みても、早めの処分が望ましいでしょう。

バイク処分に必要な2ステップ 廃車手続き

バイクの処分は、大きく2つのステップで考えると分かりやすいです。

  • 廃車手続き
  • 車体の処分

廃車手続きをして、バイクを自分の持ち物でなくして、それから車体の処分に移るというイメージです。

廃車手続きとは、簡単に言えばナンバープレートを返納する手続きです。

バイクの処分が面倒な原因は主にこの廃車手続きにあると考えられます。あとで詳しく解説しますが、必要書類が多かったり、手続きを行ってくれる役所や運輸支局が平日しか開いていなかったりで、とにかく煩わしい要素が多いのも事実です。

この手続きは代理人や業者に委託することもできるため、忙しい方は委託の方法だけでも把握しておくといいでしょう。

原付バイクの廃車手続き

バイクは排出量によって区分が分かれ、それぞれ受付窓口となる施設や必要書類が異なります。

原付バイク(スクーター)と125cc以下のバイクの廃車手続きは、各市町村の役所で行います。必要になるものは以下の通りです。

  • ナンバープレート
  • 印鑑
  • 標識交付証明書(バイクを購入した際についてきた書類)
  • 本人証明書

自宅から持っていくのはナンバープレート、印鑑、本人証明書です。後の書類は役所で受け取ることができますし、永久抹消登録か一時抹消登録かなど、ケースによって変わってくるものもあります。

役所窓口でバイク処分の旨を伝え、案内された通りに書類に必要事項を記入してナンバープレートと一緒に提出し、廃車証を受け取れば手続き終了です。

軽二輪自動車・小型二輪自動車

126cc以上の排気量のバイクはそれぞれ250cc以下のバイクは軽二輪自動車251㏄以上のバイクは小型二輪自動車という扱いになります。軽二輪自動車は市町村の役所ではなく、運輸支局(陸運局)で廃車手続きを行います。自宅または廃車にするバイクの本拠地の管轄である陸運局にナンバープレートを返納します。

  • ナンバープレート
  • 印鑑
  • 標識交付証明書
  • 本人証明書

以上を持参して窓口の案内に従って手続きを行いましょう。

自分で行うか、委託するか

以上手順を紹介してきた廃車手続きですが、この作業は代理人に委託することができます。市町村役場も陸運局も自治体によってことなる部分はありますが、基本的に平日の朝から夕方にしか営業していないため、平日勤務のお仕事をしている方はなかなか時間が取りにくいでしょう。委託先は主に、

  • 家族
  • 知人
  • 業者、販売店

の3種類になるでしょう。基本的に代理人が廃車手続きを行う際には委任状が必要になります。自治体によっては委任状が必要ない場合もあります。委任状があれば所有者の印鑑は必要ありません。

  • 標識交付証明書
  • ナンバープレート
  • 所有者の身分書
  • 委任状(または所有者の印鑑)
  • 代理人の印鑑

代理人はこれらのものを持って原付なら市町村役場へ、軽二輪自動車・小型二輪自動車なら陸運局へ行って手続きすることになります。必要な身分証は所有者のもの、必要な印鑑は代理人のものです

また、家族が代理人になる場合は、委任状は必要ありません。家族が代行する場合は自分で廃車手続きするパターンと同じ持ち物になります。

業者が代理人となるパターンは、後に説明する車体の処分とセットで行ってもらうことができ、非常に便利です。持ち物や細かい疑問についても案内があるはずですし、「初めてで不安がある」、「面倒なことは全部任せたい」という方にはおすすめです。

車体の処分

廃車手続きが済んだら、次に車体の処分です。要らないバイクを引き取ってもらうという形になりますが、その引き取り先の選択肢がいくつかあります。バイクの状態や皆さんの都合によって適切な引き取り先があるはずなので、紹介していきたいと思います。

バイク買取専門業者

まず、バイクの状態がよく、買取り価格がつく場合は買取り業者に買い取ってもらうのが最善でしょう。処分費用が浮いて、逆に買取り金額が受け取れるので、金銭的におすすめの方法です。

廃棄二輪車取扱店

バイクが故障していたり、目立つ傷があったりで買取りの対象にならない場合は「廃棄二輪車取扱店」に引き取ってもらうといいでしょう。一般的なバイク販売店ならほとんどの店舗が加盟していますが、バイクを購入したお店に持っていって相談するというパターンが一番多いです。

廃棄二輪車取扱店で処分してもらう場合、バイクの種類によって数千円~1万円程度の廃車処理費用がかかります。最寄りの販売店に費用や引き取り可能かという問い合わせをしてみるといいでしょう。

バイク処分専門業者

故障、傷ありのバイクの処分はバイク処分の専門業者に依頼するのも手です。こちらの業者は現地までバイクの回収に来てくれるだけでなく、処分費用もかからないという利点もあります。

不用品回収業者

不用品回収業者とは、雑貨から家具、家電に至るまで不用品をなんでも回収してくれる業者です。バイクを専門に取り扱っている所ではありませんが、対応はしてくれる所がほとんどです。バイクの他に不用品がたくさんあり、まとめて処分したいというようなケースであれば利用をおすすめします。廃車手続きの代行まで行ってくれるかは、問い合わせて確認して見るといいでしょう。

バイク処分 全体の費用は?

ここまでバイク処分の手順について解説してきましたが、費用はどれほどかかるものなのでしょうか。結論から言えば、バイク処分の費用は先述した「車体の処分」方法と、バイクの状態によって変わってきます。

バイク処分費用の相場

廃車手続きでは、必要な書類の発行に数百円かかることがありますが、ほとんど無料と考えていいでしょう。また、バイクの買取業者、回収業者は廃車手続きの代行を無料で行ってくれる所が多いです。そのため、買取りに出す場合は買取り金額をほぼそのまま受け取ることができます。

車体の処分についてですが、廃棄二輪車取扱店や不用品回収業者に引き取ってもらう場合は回収費用・処分費用がかかります。回収費用・処分費用の相場は¥5,000〜10,000だと言われています。何社か問い合わせて、費用、対応に納得できる業者に依頼するのがいいでしょう。

有料引き取りになるバイク

処分費用無料のバイク処分専門業者についても、バイクの種類、状態によっては有料引き取りになる場合があります。具体的には、

  • 欠品部品が多いバイク
  • タイヤが前後ついていないバイク
  • ヘルメット収納スペースの無いスクーター
  • 中国系バイク

などが挙げられます。これらのバイクが有料回収になった場合も相場は¥5,000〜10,000ほどです。一度業者や販売店に問い合わせて、お手持ちのバイクの状態を伝えて見積もりを出してもらうといいでしょう。

まとめ

バイクの処分方法を解説してきました。廃車手続きなどは特に、「面倒で時間がなかなか取れない」というイメージで敬遠している方も多かったのではないでしょうか。バイク処分の手順、方法だけでなく、手続きの代行から処分までセットで行ってくれる業者の存在なども初めて知ったなら大きな収穫なのではないかと思います。今持っているバイクを早く処分したいとおもたら、ぜひ本記事を参考にしていただければと思います。

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